大会ガイド 2026-11-16

学生ヨット連盟の組織図まとめ|全日本と9水域学連の関係を規約で整理

「」と呼ばれる組織には、全国をまとめる全日本学生ヨット連盟と、地域ごとの学生ヨット連盟という2つの層があります。誰が何を決めているのかは、全日本学生ヨット連盟の規約に書かれています。この記事では、公式サイトの「全日本学連規約(2025年11月改訂版)」と公式の組織図をもとに、全日本と9水域の関係、機関の役割、役員の選び方を整理します。なお、全国すべての大学を網羅する記事ではありません。

学生ヨット連盟は「全日本」と「9水域」の2層構造

全日本学生ヨット連盟は、北海道・東北・関東・中部・近畿北陸・関西・中国・四国・九州の9つの学生ヨット連盟(各水域学生ヨット連盟)に加盟する大学ヨット部で組織されています(規約第5条)。連盟自体は公益財団法人日本セーリング連盟に所属し(第7条)、本部は同連盟の所在地に置かれています(第2条)。

9水域の連盟について、公式サイトの確認状況とヨットマニアでの掲載状況を表にまとめました。

水域公式サイトの確認状況(全日本学連の水域リンクページ)ヨットマニアの掲載状況
北海道リンクなし準備中
東北リンクなし準備中
関東リンクあり大学ディレクトリ掲載
中部全日本学連サイト内に専用ページ準備中
近畿北陸リンクあり大学ディレクトリ掲載
関西リンクあり(ログインを求められ内容は確認できず)準備中
中国リンクなし準備中
四国リンクなし準備中
九州リンクなし準備中

北海道については、全日本学連のリンクページとは別に、ヨットマニアが北海道学生ヨット連盟のサイトを参照しています。大学ディレクトリを掲載しているのは関東と近畿北陸のみで、他の7水域は準備中で、大会成績PDF(2025年度は全9水域で計20件)のみの掲載です。全体像は水域一覧、掲載のある2水域は関東と近畿北陸のページで確認できます。

組織図で見る全日本学生ヨット連盟の機関

公式サイトの組織図では、学連総会を頂点に、会長、執行委員会、各水域の学連(委員長)が並び、会長の横に評議会(諮問機関)、正副会長会議、事務局が付く構造です。図の並びを文字で書き起こすと、次のようになります。

この記事では、機関の役割を「決める場(学連総会)」「助言し、重要4項目は決める場(評議会)」「実行する場(執行委員会)」の3つに分けて見ていきます。

注意点として、ここで参照している組織図は2017年版(簡易版2017年1月1日改定、詳細版2017年3月26日版)です。この図には「女子委員長」の枠がありますが、2025年11月改訂の規約第13条の役員一覧には女子委員長は挙がっていません。現行の体制は規約と公式サイトで確認してください。

学連総会(最高議決機関)

学連総会は最高議決機関で、会長・副会長・委員長・副委員長・委員・常任庶務・専門委員で構成されます(第27〜32条)。年2回、原則4月第1日曜日と全日本学生ヨット選手権大会の時期に定例会議が開かれ、委員長が招集して議長を務めます。議決権は会長・委員長・委員が各1票で、過半数で決し、可否同数のときは議長が決します。

評議会(諮問機関だが4項目は議決権あり)

評議会は諮問機関として事業全般を指導・援助します(第38条)。ただし、レース時期の変更、艇種の変更、競技方法の変更、その他重要事項の改廃の4項目については評議会が議決権を持ち、変更には一定の猶予期間が必要とされています。構成は会長・副会長・評議員・学生委員(委員長・副委員長・常任庶務)で、学生委員が運営状況を報告します(第39条・第42条)。年2回、学連総会に合わせて開かれます(第43条)。

執行委員会(執行機関)

執行委員会は執行機関で、委員長・副委員長・常任庶務・専門委員で構成され、委員長が執行委員長を兼ねます(第35条)。総会・評議会への議案など運営に必要な問題を審議し、各水域の運営に報告を求めたり勧告したりできます。緊急時は執行委員会の決定で学連総会の意思に代えられますが、次回総会での承認が必要です(第34条)。

会長・正副会長会議・事務局

会長は連盟を代表して運営全般を統括し(第14条)、会長と副会長は定例的に正副会長会議を開きます(第15条)。事務局は会計と窓口の業務を担います(第22条)。機関ごとの違いは次の表のとおりです。

機関構成員役割開催・成立
学連総会会長・副会長・委員長・副委員長・委員・常任庶務・専門委員最高議決機関年2回、過半数出席で成立
評議会会長・副会長・評議員・学生委員諮問機関(4項目は議決権あり)年2回、評議員の過半数出席で成立
執行委員会委員長・副委員長・常任庶務・専門委員執行機関委員長が随時招集(第36条)

役員はどう選ばれる? 役職ごとの選び方と任期

規約第13条の役員は表のとおりで、選ばれ方と任期は役職によって異なります。ポイントは、委員9名が「各水域学生ヨット連盟の委員長」である点です(第19条)。9水域の委員長がそのまま全日本の委員になります。

役職人数選び方任期
会長1名評議会の推薦により、全日本学生ヨット選手権大会開催時の学連総会で選出3年(留任可)
副会長若干名各水域から推薦された者を会長が任命1月〜12月の1年
委員長1名学連総会で定数の3分の2以上の賛成で選出1月〜12月の1年
副委員長若干名委員長が指名(全日本選手権開催水域の連盟から各1名、その他に2名)1月〜12月の1年
常任庶務1名委員長が指名1月〜12月の1年
委員9名各水域学生ヨット連盟の委員長1月〜12月の1年
専門委員若干名必要に応じ委員長が指名1月〜12月の1年
評議員若干名各水域の推薦を受け会長が任命1月〜12月の1年
事務局2名以上(事務局長と会計担当)会長が任命3年

役員の任期は1月1日から12月31日の1年で、会長と事務局のみ3年です。改選は全日本学生ヨット選手権大会開催時の学連総会で行われます(第23条)。規約で「学生委員」と呼ばれているのは委員長・副委員長・常任庶務の3役で、評議会に出席して連盟の運営状況を報告する役割を持ちます(第42条・第43条)。それ以外の役職を学生と社会人のどちらが務めるかは規約に書かれていないため、この記事では断定しません。学連の役職を引き継ぐ予定がある場合は、所属する水域連盟の先輩や委員長に実際の分担を確認しておくと安心です。

全国と水域をつなぐ3つの仕組み

水域は、①委員(水域委員長)として総会で議決権を持つ、②評議員を推薦する、③加盟・除名や大会会計を担う、という3つの形で全国組織とつながっています。

水域委員長が全日本の「委員」になる

委員は各水域の委員長です(第19条)。学連総会の議決権は会長・委員長・委員が各1票を持つため、9水域の委員長はそれぞれ1票を持ちます(第32条)。委員が総会に出席できない場合は、委任状を議長に出して他の者に権限を委ねることができます(第33条)。また、委員の3分の1以上が求めれば臨時の学連総会を招集できるとされており(第29条)、水域側から全国の議題を動かす手段も規約に用意されています。

評議員の水域別定数

評議員は各水域の推薦を受けて会長が任命し、人数は水域ごとに決まっています(第21条)。

水域評議員数
北海道1名
東北1名
関東7名
中部2名
近畿北陸3名
関西3名
中国2名
四国1名
九州3名

合計23名という数字は、規約の水域別の数字をこの記事で足した値です。定数の理由は規約に書かれていないため触れません。

加盟・除名と大会会計は水域が起点

加盟と除名は、各水域連盟の決定を学連総会が承認して成立します(第8条)。会計では、連盟主催の選手権大会の会計責任は原則として開催水域の連盟が負い、最終的には連盟が負います。各水域の委員長は4月の総会に水域の決算を提出します(第45〜49条)。

全日本学生ヨット選手権大会(全日本)の開催水域は、役員選出にも関わります。副委員長は開催水域の連盟から出すことになっており(第17条)、評議会の議長も、時期に応じて当年度または次年度の開催水域の評議員から選ぶ決まりです(第40条)。さらに委員長は、前年度の開催水域の評議会議長による会計監査を受けて決算を総会に提出します(第48条)。大会そのものの見方は全日本学生ヨット選手権の観戦ガイドを参照してください。

ヨット部が加盟するための9つの条件と出場資格

水域連盟に加盟するには、規約第5条②の次の条件をすべて満たす必要があります。

  1. 体育会またはこれに準ずる公認ヨット部で、一大学一加盟であること(学連総会の承認があれば例外)
  2. 部員全員が日本セーリング連盟の会員であること
  3. 全日本選手権の使用艇種を同一クラスで3艇以上保有していること
  4. 申請書類の提出
  5. 教授またはこれに準ずる者が部長であること
  6. 救助艇を保有し、救助体制が整っていること
  7. 分担金等を支払える会計能力があること
  8. 本規約と各水域連盟の規約を忠実に実行すること
  9. レースで使う艇が、当該年度の・の学連申し合わせ事項に準じていること

条件4の申請書類は次の8点です。

加盟大学には、人命尊重(関係法令の遵守・安全規約・安全教育・安全装備)、事故防止、分担金の納入という義務もあります(第10〜12条)。出場資格は、加盟大学に学籍のある者(通信教育部生は除く)で、出場できるのは入学時から4年間です(第6条)。から全日本に進む流れは、水域予選ガイドにまとめています。

2025年11月改訂で変わった点

2025年11月改訂版で改訂箇所として示されているのは、本部の住所(第2条)、評議会の議長・副議長の選び方(第40条・第41条)、そして施行日に関する附則です。

改訂の背景は規約に書かれていないため推測しません。沿革には、昭和46年12月施行のあと、昭和57年4月・平成7年4月・平成12年4月・平成16年4月・平成29年1月・令和元年11月・令和7年11月に改訂したと記されています。旧規約(2019年11月改定)も同じページに掲載されています。

学連の情報を自分で確認するには

ヨットマニアの大学ディレクトリは関東と近畿北陸のみで、他の7水域は準備中です。

まとめ

出典

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