大学ヨット部はどうスポンサーを集める？ 企業協賛の仕組みと部活動側の工夫

大学ヨット部は470級・スナイプ級といった競技用ディンギーを保有・維持する必要があり、他の部活動と比べても資金負担が大きい点が特徴です。部費やOB・OGからの寄付、クラウドファンディングに加えて、近年は企業からスポンサー・協賛を募る大学ヨット部も増えています。この記事では、企業が学生スポーツを支援する理由と、実際にスポンサーを募集している大学ヨット部の例、部活動側が情報発信で意識できる工夫を整理します。

なぜ企業は大学の部活動を支援するのか

野村総合研究所が2019年9〜10月に東証1部・2部上場企業を対象に実施したアンケート調査（201社から回答）によると、約半数の企業が何らかのスポーツ支援を行っており、その目的としては「自社の宣伝」と並んで「社会貢献・CSR（企業の社会的責任）」を挙げる企業が多いという結果が出ています。一方で、競技そのものの活性化や競技力向上を主目的に挙げる企業は少数派でした。

この結果からは、企業にとってスポーツ支援は広告効果だけでなく、社会貢献活動や採用ブランディングの一環として位置づけられている面が大きいことがうかがえます。体育会学生は「目標に向けて努力を続けられる」「組織の中で役割を果たす経験がある」といった点で評価されやすく、部活動との接点づくりが将来の採用活動につながると考える企業もあります。大学ヨット部にとっては、こうした企業側の事情を理解したうえでアプローチすることが、協賛を得るための第一歩になります。

実際にスポンサーを募集している大学ヨット部の例

大学の部活動と企業をつなぐマッチングサービス「ブカスポ（BUKASUPO）」には、複数の大学ヨット部がスポンサー募集の情報を掲載しています。

• 東北大学学友会ヨット部：1938年創部、部員26名。宮城県名取市の閖上ヨットハーバーを拠点に活動しており、全日本学生ヨット選手権大会での上位進出を目標に掲げています（東北水域のページ）。
• 広島大学体育会ヨット部：部員45名。全国大会での入賞を目標に、日々の練習に取り組んでいます（中国水域のページ）。

このほか、北海道大学や九州大学の体育会ヨット部もスポンサー募集の情報を掲載しており、水域を問わず企業協賛を資金源のひとつとして活用する動きが広がっていることがわかります。

大学の基金を通じた支援の例

企業単体との協賛契約とは別に、大学の基金制度を通じてヨット部を支援する仕組みもあります。大阪大学の「未来基金」には体育会ヨット部支援事業があり、寄付金は新艇やレスキューボートの購入、470級のニューセール購入などに充てられています。同基金を通じて、470級3艇・スナイプ級5艇が購入されたほか、老朽化していたレスキューボートの艇体も更新され、現在は複数艇体制で日々の練習の安全対策が強化されています。企業協賛と大学基金は資金の出し手が異なりますが、どちらも「部の活動を外部に発信し、支援してもらう」という点では共通しています。

部活動側が情報発信で工夫できること

スポンサーを得るためには、企業側に「支援する価値がある」と伝わる情報発信が欠かせません。具体的には次のような取り組みが挙げられます。

こうした発信は、スポンサー企業探しだけでなく、大学からヨット部・セーリング部を選ぶ高校生や、部の艇や部費の実情を知りたい保護者・OB・OGにとっても有益な情報になります。

体育会学生を支援するプラットフォーム「ツナカレ」でも、部活動の協賛募集を無料で掲載できるページを用意しています。マッチングサービスの選択肢のひとつとして、艇の購入・遠征費など資金面の課題を抱える大学ヨット部が部の活動を知ってもらう入り口に活用できます。

まとめ

大学ヨット部の資金調達は、部費やOB・OG支援、クラウドファンディングに加えて、企業からのスポンサー・協賛や大学基金など複数の選択肢を組み合わせて成り立っています。企業側には自社の宣伝だけでなくCSRや採用ブランディングといった支援動機があり、それを理解したうえで活動実績や支援の使いみちを発信することが、協賛を得るための近道になります。各大学ヨット部の活動拠点や使用艇種は水域によって異なるため、興味のある方はヨットマニアの水域一覧ページや、慶應義塾大学・東京大学のような大学ディレクトリページから、各部の活動状況を確認してみてください。

出典

• なぜ企業はスポーツ支援をするのか――アンケート調査から見える支援のあり方 - 野村総合研究所（NRI）
• 部活スポンサーについて - ブカスポ（BUKASUPO）
• 【スポンサー募集中】東北大学学友会ヨット部 - ブカスポ（BUKASUPO）
• 【スポンサー募集中】広島大学体育会ヨット部 - ブカスポ（BUKASUPO）
• 体育会ヨット部支援事業 - 大阪大学 未来基金